アメリカのZ世代の若者たちは、ソーシャルメディアアカウントを持っている全体の４分の１がインフルエンサーをフォローしており、その理由は彼らが商品やブランドのアドバイスにおいて芸能人やセレブなどよりもインフルエンサーを信頼しているからだそう。しかしソーシャルメディアが中心なZ世代にとって、インフルエンサーという存在はただの憧れの存在ではなく、実際にインフルエンサーになりたいと願っている人々が多く存在するようだ。
アメリカの１３際から３８歳の２０００人を対象に実施されたアンケートによればインフルエンサーのように報酬をもらってSNSに投稿したいと思っている人が８６％にも及び、５４％が機会があればインンフルエンサーになると答えた。
すでにアメリカのZ世代などの６１％若年層は、企業案件を見ることに慣れすぎておりインフルエンサーとしての活動の有無にかかわらず自身のお気に入りのブランドや商品を自然と投稿してしまうそうだ。そしてそこに報酬が発生した場合、どういった金額を稼げるのかと考えるのは至って自然なことなのかもしれない。
インスタグラムでは、マイクロインフルエンサー（フォロワー数約５万人以下のインフルエンサー）達の１投稿平均報酬は$457（約５万円）と言われており、５万人以上２５万人以下のフォロワー数を持つインフルエンサーは１投稿平均$1056（約１１万円）、２５万人以上のフォロワー数を持つインフルエンサーは１投稿平均$3766（約４１万円）で数が上がるにつれ金額も上がっていく仕組みであることがわかっている。投稿による報酬はフォロワー数やエンゲージメント数など関係なく、企業案件によりけりで数万円から数千万円にまで及ぶことも。
Z世代やミレニアルの両者は世界に違いをもたらしたいのと、柔軟な仕事時間を希望していることからきているようでそこは一致しているのだが、両者の違いといえばモチベーション面で、Z世代は”自分がより多くのオーディエンスに発信できる力を持っていると信じているから”と答えた一方、ミレニアルは”お金”と答えた。
若年層全体を見るとたった１２％しかインフルエンサーに対して願望を抱いているが、実際のインフルエンサーマーケティングマーケットは遥かに大きく、もっとたくさんの人が野望をもってもいいのではないかと思わされる。
２０１９年の最新の調査ではマーケターが費やすバジェットは年々上がっており、特にインフルエンサーへの集中が３１％増でかなり増えていることがわかる。また、インフルエンサーマーケティングに対してたくさんの賛否両論はあるが、テレビなどといったメディアからスマホ、タブレットなどに人々がシフトして行っている世の中を見るとこのマーケティング方法が近いうちになくなるとは到底思えない。
偽フォロワー、偽エンゲージメント、偽企業案件などといった問題点もあり１ビリオンドルもの損失が出たのは有名な話だが、それによってアメリカでは法律などもできており、インフルエンサーマーケティングをリードすることに積極的な姿勢が見られる。
１万人以下のナノインフルエンサーでも活躍できる今のインフルエンサーマーケティングの市場では、今まで以上によりたくさんの人がSNS上で活躍できる機会が広がっていると言える。
